キャバクラやコンカフェなど、近い距離で接客するお店で働く上で気になるのが、マスクの着用などコロナ対策の有無についてです。
水商売で働きたいと考えてはいるものの、新型コロナウイルスへの感染に不安を感じ、なかなか働けずにいるという方も多いのではないでしょうか?
今回は、水商売のコロナ対策について深堀りして紹介していきます。
コロナ禍のキャバクラやコンカフェで働く上でしっかりと押さえておきたい内容になっているので、ぜひ参考にしてみてください。
コロナ禍のキャバクラやコンカフェではマスクで接客するのが当たり前

相談者さん
今時のキャバクラって、キャバ嬢はきちんとマスクして会話しているのでしょうか?
自粛ムードが収まってきているとは言え、新型コロナウイルス自体がなくなったわけではないので、未だにマスクやマウスシールドをつけて接客している店舗は多いです。
ただ、以前に比べると、マスクをせずに接客する店舗も増えてきています。
また、お客さんから指名されて長い間テーブルに付くときや常連さんの相手をするときなど、特定のタイミングでマスクやマウスシールドを外して接客しているという店舗も多いようです。
ただ、マスクをせずに接客するとなると、当然新型コロナウイルスへの感染リスクは高くなります。
コロナ対策がしっかり行われている店舗か気になるのであれば、事前に問い合わせて確認しておくようにしましょう。
キャバクラやコンカフェにおけるマスク以外のコロナ対策
キャバクラやコンカフェで実施されているコロナ対策は、マスクやマウスシールドの着用だけではありません。
他にも、
- 検温
- 消毒
- 手洗い
- 換気
などの対策がおこなわれています。
具体的な対策の内容について解説していきます。
検温
キャバクラやコンカフェでは、コロナ対策の一環として検温が実施されています。
キャストに毎日の検温を義務づけ、体温が高いときは出勤しないよう促したり、入店するお客さんにも検温の実施をお願いして感染者やクラスターが出ないように対策しています。
消毒
消毒の徹底も意識的におこなわれています。
アルコールでの消毒は新型コロナウイルスを抑制する上で有効とされているので、入店するお客さんに消毒を行ってもらったり、テーブルや使用した備品を定期的に消毒するなどの対策が実施されています。
手洗い
キャバクラやコンカフェでは、こまめな手洗いも徹底されています。
定期的な手洗いをお客さんに促すのは難しく現実的ではないため実施しているのはキャストのみですが、定期的に手を洗い、アルコールでの消毒をおこなった上で接客するようにしています。
換気
新型コロナウイルスへの感染を予防するにはこまめな換気が必要不可欠です。
そのため、キャバクラやコンカフェでは、定期的に店内の空気を入れ替えたり空気清浄機を設置するなど、換気も徹底しています。
キャバクラやコンカフェでマスクをして接客するのは失礼?

相談者さん
キャバクラはマスクで接客したらいけないのでしょうか?
お店でマスク着用しないといけないと言われてるのに外せと言われる客がいて困ります。
コロナ禍ということもあり、一般的な接客業やサービス業の場合、マスクをせずに接客してしまうと、お客さんを不安にさせたり不快にさせてしまいかねません。
ただ、通常の接客業やサービス業よりも見た目が重要視される水商売の場合、キャストがマスクをしていることに不快感を感じるお客さんもいます。
そのため、「マスクをしたまま接客するのはお客さんに対して失礼なのでは…?」と不安に感じてしまうかもしれませんが、お店のルールとしてマスクの着用が義務づけられているのであれば、そのルールに従うべきです。
マスクを外すなどしてお店のルールを破った場合、クビにされる可能性もあります。
新型コロナウイルスやマスクに対する考え方は人それぞれなので、マスクを外すように言ってくるお客さんもいるかと思いますが、そのときは「お店のルールなので…」と説明して納得してもらいましょう。

お店のルールであることを説明してもわかってもらえないようなお客さんについては、男性スタッフや店長に相談し、対応してもらうようにしてください。
キャバ嬢がコロナに感染した場合は傷病手当が受け取れるのか

相談者さん
キャバクラや風俗の人達もコロナにかかった際の傷病手当は受け取れるのでしょうか?素朴な疑問です!
詳しい方がいましたら教えてください!
キャバ嬢など水商売で働いている人は個人事業主という扱いになることが多くなっており、傷病手当を受け取ることは通常できません。
個人事業主は会社の社会保険ではなく国民健康保険に加入することになりますが、国民健康保険には傷病手当という制度が設けられていません。
そのため、水商売に従事する人は、マスクの着用や手洗い、消毒の徹底など、自分で自分の身を守るための対策が必須になります。
また、保険会社の休職保険や就業不能保険に加入し、万が一の事態に備えておくことも大切です。
コロナ禍における水商売の給付金や手当
会社員のように傷病手当を受け取ることができない個人事業主ですが、救済制度が設けられていないわけではありません。
国は、コロナ禍で大変な思いをしている個人事業主向けに給付金や手当を用意しています。
代表的なものとしては持続化給付金があげられます。
給付される金額は収入が減った割合によって異なりますが、個人事業主に対しては最大100万円が付与される制度となっています。
2022年の12月時点では申請の受付が終了していますが、今後申請の受付が再開される可能性もあります。
また、勤務している店舗が個人経営ではなく中小企業が経営しているお店である場合は、休業支援金の給付対象となり、条件を満たせば休業支援金を受け取ることも可能です。
休業前の平均賃金の6割にあたる金額を、休業した日数分受け取ることができます。
傷病手当を受け取ることができない水商売で働く場合、万が一に備えて給付金や手当を把握しておくことが重要なので、積極的にチェックしておくようにしましょう。
まとめ

水商売のマスク事情について紹介してきました。
世間の自粛ムードは落ち着きつつありますが、キャバクラやコンカフェでは、未だにマスクやマウスシールドをして接客しているところが少なくありません。
また、検温や手洗い、消毒の徹底などさまざまなコロナ対策も引き続き行われています。
傷病手当を受け取ることができない水商売に従事する方の場合、どれだけしっかり対策して自分の身を守れるかが重要になるので、きちんと対策されている店舗で働くようにしてください。
万が一に備え、給付金や傷病手当以外の手当についてチェックしておくことも重要です。社会の状況によって条件等が変更されるため、忘れずに確認しておくようにしましょう。